- くすぶるバブル･サブプライム問題、下落する株価、高まる資源市場。
10月22日、東証(東京証券株式所)では、先週のNYダウの大幅な下落を受けて大きく値下がりしました。
平均株価は一時549円安をつけ、終値は先週の終値から375円安の1万6438円を付けました。
これは、先週行われたG7での声明で、世界経済の減速見通しや、サブプライム問題に対する有効な政策が無い事が盛り込まれたため、その失望を買った形とも言えます。
また、円高ドル安が進み、1ドル113円で取引される場面をありました。
これについて、経団連の御手洗会長は、「日本企業は体質改善が進んでいて、100円から110円でも大丈夫。」との趣旨の話をされていましたが、プラス材料でない事は明らかです。
株式やサブプライムなどから逃げたマネーが、オイルなどの天然資源などに集中していますが、果たしてこの流れはいつまで続くのでしょうか？
一応個人投資家としては目が離せないところです。
【週刊･マーケットサマリー】
週刊･マーケットサマリー
コメント